結論
私のおすすめは、HS210（HOLY STONE製）です。
アマゾンで4,950円で買えます！／2025年5月現在
理由
機体総重量が100g未満（機体＋バッテリー）
- 100g未満となることで屋外で飛ばせる場所の選択肢が増えます。
- 100g以上の機体は航空法により飛ばせる場所が制限されています。
- 飛行場所の制限は最後にまとめて記載しています。
メーカーや機体に実績がある
- HOLY STONE社は中国で2014年に設立された会社です。
- トイドローン（100g未満）を主力製品として取り扱っています。
- 日本はもちろん、アメリカやヨーロッパでも販売されています。
プロペラガードが標準でついている
100g未満の超小型機とはいえ、高速で回転するプロペラ部分は危険です。またプロペラ自体は損しやすく、まして初心者であればあっという間にプロペラを破損させてしまいかねません。プロペラガードは、必須アイテムとして捉えてください。
価格が安い
これだけの性能（飛行安定性）で4,950円の価格設定は、とりあえず飛ばしてみたいという方にとって、コストパフォーマンスが高いです。例えばマニアにも人気のDJI NEOは機体価格だけで3万円前後します。
モード１とモード２に対応している
これは結構ポイントとなる特徴です。
モード１とかモード２というのは、コントローラーの操作レバーに割り当てらている機能のことです。
モード１はラジコンヘリコプターなどと同じで昔ラジコンヘリコプターを飛ばしていたよという人には馴染み深い操作方法です。
モード２は操作が直感的にできるのが特徴で、上位機種も含めて世界の主流となっている操縦方法です。
このエントリー機（HS210）で物足りなくなった場合で、更に上位の機種を飛ばしてみたいとなったときに同じ操縦方法で操縦することができます。
スマホなしで操作できる
- この機種はカメラ機能がないのでスマホなしでも操作が可能です。
- 中国製のアプリを使うのが心配な方でも問題ありません。
- スマホとコントローラーをペアリングしなくてもすぐに飛ばせます。
注意点（補足）
- カメラ機能は無い
- 飛行時間が9分しかない（バッテリーが3個付属しているので実質27分）
- 風に弱い（屋外飛行時）
- 100g未満と言っても法律で飛行が禁じられている場所がある
100g未満のドローン（いわゆる「トイドローン」）は、航空法の適用外となるため、100g以上のドローンに比べて規制が緩やかです。しかし、以下のような場所では、100g未満のドローンであっても飛行が禁止または制限されています。(株式会社旭テクノロジー（ATCL） ドローン事業)
🚫 100g未満のドローンでも飛行が禁止・制限されている主な場所
1. 空港周辺の空域
航空機の安全を確保するため、空港周辺ではすべてのドローンの飛行が制限されています。これには100g未満のドローンも含まれます。空港周辺の具体的な制限区域は、国土交通省の資料や地図で確認できます。
2. 国の重要施設周辺（小型無人機等飛行禁止法の対象区域）
以下の施設およびその周囲約300mの区域では、ドローンの飛行が禁止されています。これには100g未満のドローンも含まれます。(Drone Nippon)
- 国会議事堂、首相官邸、皇居などの政府関連施設
- 外国公館（大使館・領事館など）
- 防衛関係施設（自衛隊基地など）
- 原子力発電所
- 空港(Drone Nippon, ドローンナビゲーター|資格(免許)取得ができるドローンスクールの検索サイト)
これらの施設周辺では、無許可でのドローン飛行は法律で禁止されています。
3. 地方自治体の条例で禁止されている場所
都道府県や市区町村によっては、公園や公共施設などでのドローン飛行を禁止している場合があります。例えば、都立公園や県立都市公園などでは、ドローンの使用が禁止されていることがあります。飛行を計画している場所の管理者や自治体の条例を事前に確認することが重要です。 (CFC Today)
4. 道路上やその付近
道路上やその付近でドローンを飛行させる場合、道路交通法に基づき、所轄の警察署から道路使用許可を取得する必要があります。特に、離着陸を道路上で行う場合や、車両の通行に影響を及ぼす可能性がある場合は注意が必要です。 (CFC Today)
5. イベント会場や多数の人が集まる場所の上空
祭りやコンサートなど、多数の人が集まるイベント会場の上空でのドローン飛行は、事故のリスクが高いため、原則として禁止されています。特に、第三者の上空を飛行させる場合は、安全確保の観点から避けるべきです。
✅ 飛行可能な場所を確認する方法
- 地理院地図やjSTAT MAPを利用して、人口集中地区（DID）や空港周辺の空域を確認する。
- ドローン専用の飛行可能エリア検索アプリやWebサービスを活用する。
- 飛行予定地の自治体の公式ウェブサイトや施設の管理者に問い合わせて、ドローン飛行が許可されているか確認する。
100g未満のドローンであっても、飛行場所によっては法律や条例により制限されている場合があります。安全かつ適法にドローンを楽しむためには、事前の情報収集と確認が不可欠です。特に、初めて飛行させる場所では、現地の状況や最新の規制情報を確認するよう心がけましょう。(ドローンナビゲーター|資格(免許)取得ができるドローンスクールの検索サイト)